適応策Vol.12 長崎県

高水温化・魚の食害 VS 藻場造成!
地域に適した藻場回復に向けて

九州西北部に位置する長崎県では、南北に広がる県域は多くの島々、半島、湾、入江等を有し変化に富んだ海岸線を形成しています。周辺海域には対馬暖流や黄海冷水および九州西沿岸水等の水系がみられます。そのため、分布する海藻種は豊富で県内各地に藻場が形成され、なかでもアラメ・カジメ類の藻場は磯根資源が多く好漁場となり、アワビはかつて全国1位の漁獲量(農林水産統計)でした。ところが、高水温化の影響により、植食性魚類の食害が顕在化するようになり、1990年代後半以降、これまでにない藻場の減少や磯焼けの拡大が進んでいます。特にアラメ・カジメ類の藻場の減少は著しく、アワビ等の磯根資源への影響が深刻化しています。こうした藻場の変化の実態を把握し、減少した藻場を回復させるため、気候変動による環境変化に適応した新たな藻場造成に取り組んでいる長崎県総合水産試験場(以下、試験場)種苗量産技術開発センター介藻類科科長の桐山隆哉さんに話をうかがいました。

海中の生物多様性に欠かせない藻場

桐山さん―はじめに藻場の役割と現在の状況を教えてください。

藻場は生物生産や環境保全の場であり、生物多様性の維持には欠かせません。産卵や保育、摂餌等の場として魚介類が集まる藻場は漁場としても利用され、特にアワビ、ウニ、サザエ等の磯根資源が豊富なアラメ・カジメ類の藻場は、沿岸漁業の最も重要な漁場になっています。

長崎県沿岸では多くの藻場が形成される水深は5m前後ですが、地域によっては20m前後までみられます。

しかし、この20年余りの間に、藻場の分布や形成時期が大きく変化しました。これまで長崎県沿岸で普通にみられたアラメ・カジメ類(図1)やホンダワラ類の大型褐藻類が周年繁茂する “四季藻場”が減少し、磯焼けが拡大するとともに、これまで県南端域で局所的にみられた南方系ホンダワラ類を主体とする春~初夏にのみ繁茂する新たな“春藻場”が県内各地でみられるようになりました。

これは、気候変動による高水温化(図2)の影響で、①これまで問題にならなかった植食性魚類の食害が顕在化したことです。魚の食圧と海藻の生育のバランスが崩れ、現在の環境条件下で再生産可能な海藻種が残り、適応できない海藻種が衰退・消失したためと考えられます。②海藻の生育上限水温を超える高水温の発生がみられるようになったことです。福岡管区気象台の報告では、2013年8月の九州・山口県周辺海域の海面水温は30℃前後となり、当時としては1985年以降で最も高水温となりました。アラメ、クロメの生育上限水温は29℃および28℃であるため、高水温の影響でアラメ・カジメ類が茎の末端から流出して大量に打上げられる、これまでにない現象が長崎県、福岡県、山口県の広範囲で発生しました。さらに、長崎県では2016年8月にも同様の高水温によるアラメ・カジメ類の流出が発生しました。また、流出を免れ残存していたアラメ・カジメ類は、秋~初冬に①の魚の食害を受けて被害はさらに拡大し、アラメ・カジメ類の衰退・消失はこの5年間で急速に加速しています。

図1 長崎県沿岸に分布する主なアラメ・カジメ類(左からアラメ、カジメ、クロメ) 図1 長崎県沿岸に分布する主なアラメ・カジメ類(左からアラメ、カジメ、クロメ)(長崎県水産部 2018)
図2 東シナ海北部海域の年平均海面水温平年差の経年変化(福岡管区気象台 2018) 図2 東シナ海北部海域の年平均海面水温平年差の経年変化(福岡管区気象台 2018)
青丸:平年差、太い青色実線:5年間移動平均値、太い赤色
実線:長期変化傾向、 平年値:1981~2010年、統計期間:1900~2017年、海面水温上昇率+1.23℃/100年。

―都道府県別漁獲量全国2位を誇る長崎県ですが、藻場は漁業生産にどのように重要なのでしょうか。

藻場の役割については、改訂磯焼け対策ガイドライン(水産庁2015)から引用すると、「沿岸の一次生産の場であり、環境保全の場として生態学的に重要な機能を持ち、水産上有用な魚介類やその他の多様な生物にとっての生息場である」等とされ、その重要性が示されています。

長崎県の海面漁業生産量(2015年)は、全国2位の約30万トンで、9割以上がイワシ、アジ、サバ類等の魚類で占められています(農林水産統計)。藻場との繋がりが深い磯根資源の漁獲量は、魚類に比べるとわずかですが、アワビ、ウニ、サザエでは、それぞれ全国5位、4位、1位と上位を占め、全国の主要生産県の1つに位置づけられ、藻場、特にアラメ・カジメ場の重要性が伺えます。このように藻場は本県の水産業にとって重要な役割を担っており、藻場が減少することで、その機能が損なわれ、漁業生産に直接・間接的に、あるいは短期・長期的に大きな影響を及ぼすことが考えられます。

1998年、これまでにない海の変化を確認

―長崎県ではいつ頃から気候変動による藻場の影響を確認されたのでしょうか。

1998年は、これまでみられなかった大型褐藻類の様々な異常現象が確認された年でした。

長崎県の各地沿岸にはヒジキが分布し、かつて全国1位のヒジキ生産県(農林水産統計)でした。しかし、1998年ヒジキ漁期の春に、例年より伸びが悪く、ひどい場合には刈り取ることができないほど短くなる“生育不良現象”が発生しました。秋~初冬には、アラメ・カジメ類の葉状部が欠損し、ひどい場合には茎のみとなって林立し、その景観から“立ち枯れ現象”とも呼ばれる“葉状部欠損現象”が県内各地で発生しました。また、養殖ワカメでは、本県の主生産地である有明海島原半島沿岸一帯で、養殖開始の秋~初冬に、ワカメ幼体の成長に異常がみられ、ひどい場合には消失して生産不能となる養殖ワカメの“生育不良現象”が発生しました。

このような大型褐藻類の異常現象の発生はこれまで報告はなく問題化し、試験場では現象の実態把握や原因究明の調査研究を行いました。その結果、これまで問題視されていなかったアイゴ、ノトイスズミ、ブダイ等の植食性魚類(図3)の食害が主な発生原因であることがわかりました。1998年は、気象庁の報告によると、1997/98年にこれまでで最大級規模のエルニーニョ現象が発生し、九州・沖縄海域の年平均海面水温は観測記録を更新する高水温の年となりました。アイゴ、ノトイスズミ、ブダイは、従来から長崎県沿岸に分布しており、秋~冬の水温低下とともに摂餌活動は低化し、冬にはほとんど食べなくなります。今回の例年にない高水温化は、水温低下の遅れなど、魚の摂餌活動の長期化や活発化をもたらし、大型褐藻類の異常現象の発生に繋がったと考えられました。その後、高水温化は継続しており、魚の食害によるこのような現象は毎年発生するようになりました。

図3 長崎県沿岸に分布する主な植食性魚類(左からアイゴ、ノトイスズミ、ブダイ) 図3 長崎県沿岸に分布する主な植食性魚類(左からアイゴ、ノトイスズミ、ブダイ)

―1998年以降に発生したアラメ・カジメ類の減少は、海水温上昇により植食性魚類の食圧が高まったことが要因なのですね。その影響に対して、試験場ではどのように対策を打たれたのでしょうか。

これまで長崎県で実施してきた藻場造成は、アワビ等の餌となるアラメ・カジメ類の藻場を造成することが一般的でした。その方法は、藻場の回復阻害要因である大量のウニや巻貝を取り除き、アラメ・カジメ類の母藻を設置して種を人為的に供給することでした。ところが、従来の藻場造成の方法に加え、新たに魚の食害対策が必要となり、魚の食害から海藻を守る防護技術、魚を排除するための漁獲技術、漁獲促進のための魚の有効利用技術の開発に取り組みました。しかし、開発された技術は実用化には至らず、有効な魚の食害対策がないのが現状です。現在、実施されている魚の食害対策は、網囲い等による海藻の防護ですが、耐久性や付着物対策、防護範囲が小規模であることなど、改善すべき課題が多く残されています。

一方、これまでの調査から、藻場の変化傾向を明らかにし、分布する海藻種のグループ分けを行い、以前と比べて、衰退・消失した種類(消失種)、以前と変わらない種(維持種)、分布域が拡大している種(新出種)の3タイプに分けました。アラメ・カジメ類は“消失種”になりますが、ホンダワラ類の種類の中にはアラメ・カジメ類より残存し易く、ホンダワラ類の中でも南方系種のようにより残存し易い種があることがわかりました。

そこで、漁場毎の魚の食圧の程度を把握し、その程度に応じて漁場毎の“維持種”および“新出種”を増殖対象種として用いれば、魚の食害防護策なしに従来どおり、ウニ・巻貝を除去して海藻の種を供給することで、藻場造成が可能であると考えました。即ち、増殖対象種は、従来のアラメ・カジメ類からホンダワラ類(在来種)へ、さらにホンダワラ類の中でも南方系種へと魚の食圧の程度によって増殖対象種を使い分ける“環境変化に適応した新たな藻場造成”に取り組みました。2008~2010年の小規模での実証試験を経て、2011~2015年の1ha規模の実用的な造成を実証し、現在の環境下でも藻場造成ができることを示しました。

藻場造成の流れ図―アラメ・カジメ類に比べ、ホンダワラ類はなぜ回復力が強いのですか。

アラメ・カジメ類やホンダワラ類が、魚の食害を受け、藻体の一部が齧り取られても、新しい葉を作り出す成長点が残っていれば、再生することは可能です。成長点は、アラメ・カジメ類では茎と葉状部の付け根あたりにあり、茎や根(付着器)のみになると藻体は枯死し、種が放出されて育った次世代の幼体が成長・成熟しないと再生できません。また、アラメ・カジメ類が成熟する秋~初冬は、魚の食害が顕在化する時期であり、この影響で食害による種の供給阻害は次世代の加入量の減少を招き、毎年の継続でやがて再生できなくなり消失へと繋がっていきます。このような衰退・消失過程は、クロメ群落のモニタリングでも確認しており、秋~初冬の魚の食害による成体の衰退・消失、冬~春の新規年級群の加入を繰り返し、当初の3~5齢年級群は、1~2齢年級群へ、最終的には0~1齢年級群へと低年齢化し、消失しました。

一方、多くのホンダワラ類では、主枝が多数に枝分かれし、食害により短くなってもそこから再生でき、種類によっては根(付着器)のみになっても再生することができます。なかでも南方系ホンダワラ類は、夏に最大となって成熟すると主枝は枯死して全て流出します。他のホンダワラ類では成熟後、主枝の一部は枯死しますが、全て流出することはなく、すでに次の主枝の成長がみられます。このように南方系ホンダワラ類は、魚の食圧の強い晩夏~初冬は根(付着器)のみとなって過ごし、魚の食圧が弱くなる冬から成長が始まる生態的特性を有し、魚の食害の強い場所でも再生産を可能にしています。また、ホンダワラ類は成長・成熟し、流れ藻となって海面を漂い広範囲を移動することができるので、アラメ・カジメ類に比べて種の供給範囲が広く、種類数も多く成熟時期も多様である等、再生産に有利な点もあります。

各地域に適した海藻を選び、増やしていく

桐山さん―南方系種は魚の活動が弱まる時期に成長することで種を保つのですね。それをどのように現場で活用しているのでしょうか。

藻場造成において、有効な魚の食害対策がない現状では、魚の食害の程度に応じて、増殖できる可能性がより高い増殖対象種を選んで用いることが、間接的ですが有効な魚の食害対策であることを説明してきました。

魚の食害が強く、アラメ・カジメ類や在来の多くのホンダワラ類では、直接的な魚の食害対策なしに増殖することが困難であると判断された漁場では、有効な増殖対象種の1種として、南方系ホンダワラ類を利用することにしています。

南方系ホンダワラ類は、現在、長崎県沿岸で8種の分布が確認されていますが、それぞれの種で分布する場所(内湾性や外洋性、水深)、底質など生態的特性は異なっており、南方系種の中でもさらに造成する漁場の条件に適した種類を選んで用いています。

―新たな種を開発するのではなく、南方系種を用いるのは何故ですか。

藻場造成においては、増殖対象種は造成する漁場環境に最も適する種を選ぶ必要があります。南方系種を新たな増殖対象種として用いるのは、漁場環境が変化する過程で自然に分布域を拡大し定着していることが確認されており、現在の環境変化に適応した種と判断されるからです。また、大村湾のように県内の一部地域では、南方系ホンダワラ種がいまだ分布が確認されていない海域や地域があり、そのような場所への南方系種の導入は行わしようにしています。新種を他地区から導入することや品種改良種を用いることは、自然界に人間の思惑で手を加えることになり、生態系のバランスや生物多様性の維持に影響を及ぼす可能性があり、それを否定できる根拠資料がない以上、できる限り既存種を用いた藻場造成を行っていく必要があると考えています。

地元漁業者との連携、気候変動適応の新規事業への転換

―アワビ生産を生業にする漁業者にとって、海洋環境の変化を理解していただくことは大変なご苦労があったと思います。現場からはどのような意見がありましたか。

ヒジキの生育不良現象、アラメ・カジメ類の葉状部欠損現象、養殖ワカメの生育不良現象が発生した1998年以降、これらの現象は程度の強弱はあるもの毎年発生するようになり、漁業者の皆さんの藻場の維持や藻類養殖の管理への関心と危機感が非常に高まりました。しかし、当初は発生原因が魚の食害によるもとはなかなか受け入れてもらえませんでした。このため、魚の食害を証明するため、現場での網等による海藻の防護試験や水槽内でのアラメやホンダワラ類の摂餌試験、魚の消化管内容物調査等を行い、魚の食害の実態を明らかにしました。その成果は“長崎県における磯焼け対策ガイドライン”として取りまとめ、学習会等により積極的な情報発信に努め、その積み重ねにより、ようやく魚の食害が認知されるようになり、刺網による漁獲や網囲いなどの方法が藻場造成の1手法として取り込まれるようになました。しかし、並行して魚の食害対策にも取り組みましたが、有効で効率的な防護や漁獲の技術開発は今なお課題として残っています。一方、間接的な魚の食害対策になりますが、魚の食害の程度に応じて、より残存しやすい増殖対象種の選定による新たな藻場造成手法は県内各地で徐々に実践されるようになり、従来のアラメ・カジメ類から、ホンダワラ類主体へと増殖対象種が変わってきました。しかし、アワビ漁獲量の回復や増加を望む声は多く、アラメ・カジメ類を増やす要望は依然として高いのも事実です。学習会ではホンダワラ類、特に南方系種のアワビに対する餌料効果についての質問をよく受け、その関心の高さが伺えます。

南北に長く様々な海域特定のみられる長崎県沿岸では、従来のようにアラメ・カジメ類の藻場が維持されている地域は現在も残っています。一方で、気候変動の影響で魚の食害が顕著となり様変わりした漁場では、アラメ・カジメ類は消失して、春~初夏にのみ南方系ホンダワラ類を主体とする海藻が繁茂する春藻場へと変化し、アワビに周年十分量の餌を供給できる漁場環境ではなくなっています。このような漁場では広域に網囲いをするなど魚の食害対策なしにアラメ・カジメ類の藻場を造成することはできないため、アワビ漁業の継続は困難な状況にあります。気候変動による藻場の変化は過渡期にあり、今後どのように遷移するのかはわかりません。今後も藻場の実態を把握し、現在の漁場でもアワビに代わる収益性の高い磯根資源の利用について、漁業者の皆さんと一緒に検討していきたいと思います。

―現場では具体的にはどのような取組を実施されたのでしょうか。

長崎県では、現在、漁業協同組合を単位とした”藻場見守り隊“の組織化と活動支援を行い、公共事業と併せ、積極的な藻場造成に取り組んでいます。試験場では、地元のニーズに応じて藻場造成に関する学習会や現場での造成活動の技術指導を行っています。

研究課題としては、気候変動の影響により新たに形成されるようになった”春藻場“について、藻場造成の効率化と漁場としての有効利用についての技術開発に取り組んでいます。春藻場造成については、主構成種である南方ホンダワラ類について、県内での分布実態、成長・成熟等を明らかにし、増殖対象種として利用するための基礎的知見を得ました。また、現在の環境下でも県内各地で分布がみられる小型海藻類に着目し、新たな増殖対象種およびウニの餌料としての有効性を調べています。春藻場造成および小型海藻類の増殖により、短期間で身入りが改善できるムラサキウニの利用技術を開発し、ウニの漁獲による漁業収益の向上と藻場の維持・管理の両立を目指しています。

海水温上昇を把握して20年、これからの課題と展望

桐山さん―今後の藻場造成に向けて、中長期的な将来の影響予測をどのように捉えていますか。

気候変動による藻場への影響は、藻場を取り巻く環境や生物との複雑な相互作用により、どのように変化するのかを予測することはとても難しいことだと思います。一方、精度の高い中長期な影響予測ができれば、変化する事象の共通認識のもと、国策など行政サイドからの施策が示され、実施すべき目標が明確となり、計画的、効率的な対応が期待できます。そのため、影響予測に不可欠なモニタリングは、できるだけ調査定点数を増やし、観測の継続と長期化が望まれます。ところが、現実的には、試験場では予算や人員の問題から必要最小限のモニタリンでさえ継続していくことが困難な状況にあります。長崎県沿岸でさえ、海域は8つに分かれ、それぞれ特異な漁場環境がみられ、少なくても精度のあるモニタリングには全海域を調べる必要がありますが、実施できていないのが現状です。今後、モニタリング技術が進歩して効率化され、本県のみならず、全国各地の様々な漁場環境を網羅できるモニタリング体制の整備と情報の共有が図られることを期待します。

また、気候変動による生物への影響は、漁業生産に反映され、将来、漁獲対象種や操業形態の転換が求められる可能性があります。高齢化、後継者不足、漁獲量の減少等で漁業経営基盤が脆弱化した現状では、この転換にどれだけの漁業者が対応できるのか危惧されます。中長期的な影響予測が漁業者への警鐘となり、気候変動による漁業への影響に対する認識と危機感を高め、将来を見据えた対策を検討し、計画的に適応していけるよう、気候・海況変動だけではなく、海洋生物の分布や水産業への影響についても評価していただければと思います。

―将来の影響だけではなく、それに伴う社会的変化も検討することが大切なのですね。藻場造成を地元漁業者と取り組むやりがいと今後の展望を教えてください。

これまで、藻場造成に関する調査研究等に携わってきましたが、その大半は漁業者の皆さんと関わった作業であり、現場での声を聞きながら失敗と成功を繰り返し、苦楽を共にすることで信頼関係ができたことが最も大きな喜びです。事業の終了後もその繋がりは変わらず、県職員として仕事を続けていく上で大きな財産になっています。今後、春藻場の漁場として有効利用を図り、沿岸漁業の振興に少しでも繋げていける“気候変動への適応策としての藻場造成技術の開発”に引き続き取り組んでいきたいと思います。

また、藻場造成や藻場の維持・管理については、漁業者の高齢化や後継者不足が深刻化しており、今後、漁業者の皆さんだけでの対応が困難になることは確実です。藻場はレクリエーションや憩いの場として、一般の皆さんにも利用されます。藻場を永続的に利用するには、造成技術の開発に加え、一般の皆さんにも藻場の重要性を再認識してもらい、一般参加型の藻場の造成活動と管理体制づくりについても取り組んでいく必要があるではないでしょうか。

この記事は2018年9月4日の取材に基づいて書いています。
(2018年11月6日掲載)
【参考資料】
  • 気象庁(1999).異常気象レポート’99(総論).
  • 桐山ら(1999).長崎県下で1998年秋に発生したアラメ類の葉状部欠損現象.水産増殖,47,319-323.
  • 桐山ら(2000).島原半島沿岸の養殖ワカメに発生した魚類の食害が疑われる葉状部欠損現象.長崎水試研報,26,17-22.
  • 桐山ら(2001).藻食性魚類数種によるクロメの摂食と摂食痕.水産増殖,49,431-438.
  • 桐山ら(2001).Ⅴ.魚類の食害対策を考慮したホンダワラ類の移植試験(藻類増養殖開発事業).長崎水試事報,86-89.
  • 桐山ら(2002).藻場に対する食害実態調査.長崎水試事報,85-91.
  • 桐山ら(2002):長崎県下で広く認められたヒジキの生育阻害の原因.水産増殖,50,295-300.
  • 桐山ら(2003).藻場に対する食害実態調査.長崎水試事報,95-102.
  • 桐山(2004).長崎県における暖海性大型褐藻類の分布について~暖海性ホンダワラ類とアントクメの分布実態~.水産開発,88,1-5.
  • 桐山ら(2004).藻場に対する食害実態調査.長崎水試事報,95-104.
  • 桐山ら(2004).公設試連携プロジェクト研究~藻場再生のための食害動物対策技術開発.長崎水試事報,105-106.
  • 桐山ら(2005).公設試連携プロジェクト研究~藻場再生のための食害動物対策技術開発.長崎水試事報,116-117.
  • 村瀬ら(2005).山口県沿岸に生育するアラメおよびクロメの培養による生育上限温度.藻類,53,102.
  • 桐山ら(2006).公設試連携プロジェクト研究~藻場再生のための食害動物対策技術開発.長崎水試事報,102-103.
  • 山口ら(2006).バイオテレメトリー手法によるアイゴとノトイスズミの行動解析.日水誌, 72, 1046-1056.
  • 桐山(2007).暖海性ホンダワラ類3種の種苗移植試験.水産開発,95,9-12.
  • 山内ら(2009).アイゴのカジメに対する摂餌率の日変化と季節変化.和歌山水研報, 1, 13-16.
  • 吉村ら(2009).長崎市沿岸に広がる“春藻場”とは?-その実態と今後の課題について-.月刊海洋,41,629-636.
  • 桐山ら(2012).長崎県沿岸でみられる南方系ホンダワラ類7種の培養条件下における卵放出.長崎水試研報,38,1-9.
  • 村瀬(2014).藻場が消えた?!~2013年,夏から秋にかけての山口県日本海沿岸の藻場の異変~.豊かな海,32,67-70.
  • 八谷ら(2014).2013年に発生した長崎県壱岐市郷ノ浦町地先におけるアラメ・カジメ場の衰退過程について-夏季の高水温による発生と秋季の食害による拡大-.Algal Resources,7,79-94.
  • 福岡管区気象台(2014).九州・山口県の気候変動監視レポート2013(概要版).
  • 水産庁(2015).改訂磯焼け対策ガイドライン
  • 高田(2016).小型海藻のムラサキウニに対する餌料効果.水産開発,124,4-8.
  • 高田ら(2017).Ⅳ.アラメ・カジメ類の流出現象調査(環境変化に対応した藻類増養殖基盤技術開発).長崎水試事報,58-59.
  • 長崎県水産部(2017).2017年度版の長崎県水産要覧.
  • 長崎県水産部(2018).平成30年度改訂版長崎県における磯焼け対策ガイドライン
  • 福岡管区気象台(2018).九州・山口県の気候変動監視レポート2017
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